- どのような団体・企業が導入、利用していますか?
- 国税庁・厚生労働省などの行政機関、IT系の外資系企業、国立の大学や専門学校、社団法人、公益法人、NPO法人など様々な業界・業種の企業様、団体様にご利用頂いております。また、試験の種類も入試試験や国家資格などの厳格な試験から個人向けの趣味検定まで幅広い試験を取り扱っております。ジェイジェイエスプラスでは、業界・業種、試験の実施方法、運営方法に問わず幅広い試験・検定に対応できる強みがございます。
導入実績と事例につきましては、インタビュー記事を掲載しておりますのでこちらを参照頂けますと幸いです。
- 試験方式の変更やプロモーション活動など具体的に何から始めればよろしいですか?
- 当社(ジェイジェイエスプラス)へお問合せ頂ければと存じます。具体的な運用方法や試験形式、受験対象者、受験地域など試験・検定に関する状況をお伺いし、様々な方向から分析し最適な試験手法と運用方法をご提案致します。また、既存の運用方法や試験方式と比較検討する事もできますのでご参考頂ければと存じます。
- 導入のスケジュールを教えてください
- 試験プロデュースサービスの場合は現状の実施方法により変動しますが、概ね3カ月程度となります。当社の既存の仕組をご利用頂く場合は、約2週間程度の期間でご利用開始頂けます。
■新規試験の場合
・企画立案・構成・運用まで約3カ月
■既存試験の場合
・既存業務の変更・アウトソーシングで約1カ月程度
■当社の既存サービスを利用する場合
・打合せ・初期設定で約2週間程度
■e Learning systemの場合
・既存のシステムを利用する場合は翌日から開始できます。
・お客様専用のアカウントを発行する場合は約2週間程度となります。
詳細のスケジュールはお見積り時にご提示致しますのでお気軽にお問合せ下さい。
- e Learningや試験予約や実施のデモ環境はありますか?
- ■試験システム
・試験の受付申込、試験・検定実施会場の予約、受験料の決済、試験の実施・配信・採点
■e Learningシステム
・動画学習、Excelなどのアプリケーションを利用した課題提出や記述式の論文提出、セミナー・イベントの運用管理システム、受講生の管理システム
上記についてデモ環境を準備しております。詳しくは、当社までお問合せ下さい。
- 試験会場だけを借りる事は出来ますか?
- はい、可能です。ジェイジェイエスプラス認定試験会場では、受験者様毎に受験スペース(縦60cm×横80cm)をご用意しております。1名から大人数までのご利用が可能となり、全国に133地区160のジェイジェイエスプラス認定試験会場がございますのでご要望に合わせてお見積致します。期間限定、貸切利用など人数や地域に合わせて専用会場としてご用意する事もできます。
※時期によりご要望にお応えできない場合がございますので貸切利用や大人数のご利用の場合はお早めにご予約をお願い致します。ご利用の1年前からご予約が可能です。
- 試験監督官の派遣はお願いできますか?
- ジェイジェイエスプラス認定試験会場には社内規定をクリアした試験監督者が常駐しておりますので全国の地域に派遣する事ができます。マークシート試験、コンピュータ試験の実施対応や、受験者の受付、試験室への誘導・案内など試験実施に必要な全ての業務を担当致します。また、試験監督官は弊社内の社内認定試験に合格した人材となり経験値が豊富です。
ですので、学校内や社内の会議室を利用して実施する試験時に試験実施環境とセットで派遣する事もできますので、お手軽に社内で厳格かつ公平な試験が実施できます。
- 御社へ依頼するメリットは何ですか?
- ①試験・検定の運営に必要な業務
②試験実施に必要な仕組
③受験者獲得に必要な活動
④受験者定着に必要なシステム
以上、試験運用と実施に必要な業務全てを担当しておりますため、主催者様にとって最適な試験方式と運用方法をご提案できます。
ジェイジェイエスプラスで取扱っている試験方式は、マークシート試験・コンピュータ試験・ロールプレイング試験・対面式試験、Webを利用した遠隔地試験、個人で受験できる個別試験などがございます。また、試験運用のご提案として、無駄な業務の簡略化、複雑な仕組みや集計業務の生産性を向上させる業務のシステム化、受付や申込を自動化させるWebサービスの利用、全体的な運用コストの削減を提案しておりますので既存の運用と比較する事ができる事もメリットです。
- 既存の試験運用を変えずに依頼できますか?
- 導入企業様でご利用されているサービスは、
・試験会場の利用、手配
・試験監督官の派遣
・試験の実施
・受付業務などのシステム化
・試験実施方法の拡大・変更
・BCP(事業継続計画)対策
・再試験の実施
など、必要時に必要なサービスだけを利用できますので、既存の規定や運用ルールを変えずに利用する事ができます。